会社紹介

リノベイシンについて

ごあいさつ

「感動の提供と満足の追求」

弊社では「感動の提供と満足の追求」を企業理念として挙げています。
「感動」は予想を超えた時に生まれます。
我々リノベイシンは、お客様のライフスタイルをしっかり考え、
お客様と一緒に「理想」を形にしていける家づくりをさせていただきます。
そして、お客様の予想を超える為に最善の行動と努力を積み重ね、
「満足」を追求してまいります。

代表取締役 植田 宏吉

株式会社ホームイン

代表取締役 植田 宏吉

会社概要

社名
株式会社ホームイン
所在地

【本社】 〒781-0013 高知県高知市薊野中町13-18

【高知ショールーム】〒781-5106 高知県高知市介良乙545-1

TEL
088-855-3915
FAX
088-855-3919
資本金
1000万円
代表者
植田 宏吉

会社実績

10/27(木)の高知新聞に折り込まれたk+という情報誌でご紹介いただきました!

10/27(木)の高知新聞に折り込まれたk+という情報誌でご紹介いただきました!

新築以上によみがえる劇的リノベーション 体感しに来てみませんか?
 高知市を中心に、戸建ての丸ごとリフォームを手がける「リノベイシン」。特に注目なのは、古くなった実家や若い時に建てた家を新築以上に大変身させるリノベーションの技術。
 国内でも珍しい吹き付け型の断熱を採用し、樹脂窓を標準仕様とする断熱設計は、毎月の光熱費を大きく節約します。また、耐震面でも上部構造評点1.5以上、耐震等級3相当と大きな地震でも安心の家をご提案。さらに、昔の生活様式ではなく、現代のライフスタイルに合わせた間取りに変更も可能で、床面積の20%を収納に充て、住みやすくすっきりとした居住スペースを生み出します。キッチンやバスルームにもこだわりの標準仕様をご用意。現在のお住いに感じている動線などの問題を海洋して新築以上の快適さを実現し、断熱、耐震、収納を約2倍に引き上げ、新築のおよそ2/3のコストで期待値以上の家が完成します。

 リノベーションに少しでも興味のある方は、ぜひ高知市比島町にあるモデルハウスへ。築32年の家をリフォームしたとは思えないハイクオリティーな空間で、改装前の写真と比較してみてください。

引用元:【 k+ 】企画・制作/高知新聞社営業局 

ACCESSアクセス

【本社ショールーム】 〒781-0087 高知市南久保13番5号
【本社】

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    お客様から集めた個人情報は、次項記載の利用目的の他、以下の目的で利用します。
    【現場見学会・住宅展示場等契約前の営業段階で取得した個人情報】
    ・お客様に対し、住宅プランを提供するため
    【請負契約・売買契約締結時に取得した個人情報】
    ・請負契約または売買契約を締結したお客様の住宅を建築するため
    ・委託された住宅ローンの申込みおよび登記等の手配のため

    3.保有個人データの利用目的
    ・当社が建築したお客様宅のアフターメンテナンスを行うため
    ・当社がお客様に提供するサービスにおいて利用するため
    ・お客様に特別なサービスや新しい商品などの情報を的確にお知らせするため
    ・お客様にあったサービスを提供するため
    ・必要に応じてお客様に連絡を行うため
    ・会計監査上の確認作業を行うため

    4.個人情報の安全対策
    お客様の個人情報を安全に管理・運営するよう鋭意努力しており、個人情報への外部からの不正なアクセス、個人情報の紛失・毀損・破壊・改ざん・漏えい、社外への不正な流出などへの危険防止に対する合理的かつ適切な安全対策を行っています。また個人情報を取り扱う部門ごとに情報管理責任者を置き、個人情報の適切な管理に努めるとともに、情報セキュリティに関する規定を設けて社員への周知徹底を実施しています。

    5.第三者への提供
    個人情報は、以下のいずれかに該当する場合を除いて、いかなる第三者にも開示・提供いたしません。
    お客様の同意がある場合
    お客様個人を識別することができない状態で開示する場合
    当社グループ業務を円滑に進める等の理由で以下の者に対して情報を提供する場合
    ア.土木建築工事の設計、施工および請負に関する業者
    イ.不動産の売買、賃貸、管理およびその仲介に関する業者
    ウ.当社グループの不動産売買に関し付帯する業務を行う金融機関、司法書士等
    エ.損害保険代理業に関わる業者
    オ.その他上記付帯業務に関連する業者
    (この場合には、十分な保護水準を備えている委託先を選定し、漏洩や再提供を防止するために契約による義務づける等の方法により、適切な管理を実施します)
    法令等により開示を要求された場合
    人の生命、身体または財産の保護のために必要であって、お客様の同意を得ることが困難である場合
    国の機関もしくは地方公共団体またはその委託を受けた者が法令の定める事務を遂行することに対して協力する必要がある場合であって、お客様の同意を得ることにより当該事務の遂行に支障を及ぼすおそれがある場合

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